ソルフェリオーナの外国人人材は成功報酬型の人材紹介サービスです。

こんなお悩みはございませんか?

外国人採用は費用対効果が悪い

外国人採用は費用対効果が悪い

・日本人と社会的背景が異なるため、
継続的に働いてくれないイメージがある
・手続きなどが必要になるため
料金が高くなるイメージがある
その結果、費用対効果悪い気がして
積極的に使う気にならない。

日本語レベルが不安

日本語レベルが不安

・日本語能力試験のN5~N1は
実際の会話力と異なるため参考にならない
・検定上の資格は持っていても、
仕事の場面で意思疎通できるか不安
・日本人と同レベルの語学力でないと
話にならない

採用実績・受け入れ体制がない

採用実績・受け入れ体制がない

・文化の違いが仕事をする上で
マイナスに働くことが
なんとなくありそう
・住居や就労ビザなど、
日本人を雇用するよりも
手間がかかりサポートができない気がする

お客様のニーズに応えた紹介スキーム

お客様のニーズに応えた紹介スキーム

集客のカスタムオーダー制

お客様の求める人材を聞いた上で一から集客するため、日本語レベルや使用言語、技術経験年数など細かく指定することができます。
その条件に合う人材を紹介するので、求める人物像とのギャップが少ないです。

内定承諾率を高める占有紹介

お客様のために集めた人材をお客様にだけご紹介いたします。他社と競争することもなく、御社が内定を出せば高確率で採用可能です。

住居&就労ビザのサポート

提携先の不動産会社及び行政書士との取り組みで、当社からご紹介する人材は、海外から来日する場合、空港で住居のカギを受け取ることも可能です。もちろん就労ビザの申請も対応しております。

ご紹介フロー

①人材集客のお申込

①人材集客のお申込

弊社は人材データベースからの
紹介ではなく、
御社の希望に合わせて
人材を集めるため
最初にお申込をいただきます

②募集内容のすり合わせ

②募集内容のすり合わせ

御社の求める人材と
弊社が提供する人材間の
ミスマッチを防ぐため
募集条件をすり合わせて頂きます。
すぐの募集や遠方の会社の方のため
直接の訪問だけではなく
web会議でも対応可能です。

③候補者の履歴書を御社へ共有

③候補者の履歴書を御社へ共有

集まった候補者を
履歴書でお送りするため
面接希望の候補者のみお選びください。
その候補者のみご紹介致します。
御社が落選させるまでは
他社への紹介は致しませんので
ご安心ください。

④面接の実施

④面接の実施

面接回数に指定はありません。
事前にテストを実施することや
web面接も可能です。
海外からのweb面接の際には
当社通訳の同席も可能なので
必要な際はお申し付けください。

⑤内定(お支払い)

⑤内定(お支払い)

内定時には内定通知書を
当社にお送りください。
この際にお支払いいただきますが、
内定者が入社しなかった場合は
全額返金致します。

⑥入社までのサポート対応

⑥入社までのサポート対応

内定後に、当社担当者より
内定者にヒアリングをさせて頂き、
必要な手続きを実施いたします。
住居サポートや
ビザ申請も代行致しますので
お気軽にお申し付けください。

費用とご利用までの流れ

※サポート内容に応じて別途諸経費が発生いたします。
※返金規定:1ヶ月以内50%・3ヶ月以内25%

ハイクラス
理論年収の35~40%
以下に該当するようなハイクラス人材の場合
・難関資格必須
・実務経験5年以上
・即戦力
経験者
理論年収の30~35%
実務経験必須の場合
未経験者
理論年収の25~30%
採用条件において経験やスキルを問わない場合

よくあるご質問

質問をクリックすると回答をご覧いただけます。

どのような職種の人材がいますか
ITエンジニア(SE、プログラマー)
建設(工場設計、施工管理、工場設計、施工図面設計)
建築(CAD、内装・外観設計)
通訳(ホテル、レストラン)
貿易(海外取引業務)
工場(機械エンジニア、電気エンジニア)
など多様な職種から御社の求めるものをお選びいただけます。
どんな国籍の人がいますか
ベトナム、インドネシア、台湾など、就労意欲が高く、向上心があり、親日国で日本への適応力がある3ヶ国に特化しています。
特にベトナム人は日本人と国民性が似ており、ものづくりや計算など細かい作業に適性がある方が多いと言われています。また、小学校では日本語が第一外国語になるなど日本語学習熱が高まっており、ITエンジニアの育成に力を入れている期待の新興国です。
技能実習生とはどのように異なりますか
技能実習生は日本語能力があまり高くないため給与とは別で監理団体への支払いが必要になります(月額3〜5万)。
また、技術を母国へ持ち帰るのが目的なので、就労期間は3〜5年と比較的短くなっています。
一方弊社がご紹介する技人国人材は、より日本語能力が高く、長期間の勤務を前提にしているため、技能実習生よりも人件費を抑えることが可能です。
就労ビザはどうすればいいですか
提携先行政書士が多数いるので、就労ビザ申請のサポートをさせていただきます。